ロベコ世界気候投資調査2026年版：気候を取り巻く新たな現実 – 世界の変化を背景とした投資家の現実認識とレジリエンス

投資家の間で、気候変動を優先事項と位置づける姿勢が再び強まりつつあります。エネルギー安全保障への懸念が再生可能エネルギーへの移行を加速させる一方、地球温暖化による物理的な悪影響がますます顕在化しているためです。こうした傾向が、「ロベコ世界気候投資調査2026年版」の結果から明らかになりました。

主なポイント

• 1. 投資家の大半がパリ協定の目標達成は困難と考えるが、ネットゼロへの取り組みは継続
  2. 4分の3が、中東紛争によってトランジション（移行）投資が加速すると予想
  3. 3分の2が、物理的気候リスクの影響により5年以内に資産価格の再評価が進むと予想

ロベコは、計300の投資家を対象に年次気候投資調査を実施しており、今回が第6回となりました。調査結果によると、投資家は気候目標について現実的な見方を強め、大半は、パリ協定の目標を達成できない「手遅れかつ不十分（Too little, too late）」シナリオを予想しています。一方で、投資家の姿勢には強靭性も見られ、気候変動の緩和、適応、レジリエンス（強靭性）関連戦略への投資拡大にも引き続き前向きです。

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