2つの道筋、同じ方向性：欧州と日本の気候投資

ロベコは、サステナブル投資の先駆者として、投資家の皆様に有益な知見をご提供するため、大学や研究機関との連携を通じたリサーチ活動や対話の機会を継続的に実施しています。

このたびは、ユニバーシティ・カレッジ・ダブリン（UCD）との共催により先頃実施したリサーチイベント「サステナブルファイナンス：政策から実践へ－欧州と日本の移行期」について、当日ロベコから登壇したサステナブル投資ソートリーダーシップ責任者、気候・生物多様性ストラテジストのLucian Peppelenbosが、議論を振り返り、そこから得られた示唆や考察をまとめたレポートを執筆しました。

本レポートでは、欧州と日本の政策担当者、学術研究者、アセットオーナー、サステナブル投資実務家による議論を踏まえ、気候投資が「理念」から「実践」へと移行する中で、投資家がどのような視点を持つべきかについて考察しています。

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2つの道筋、同じ方向性：欧州と日本の気候投資

• 気候投資は後退ではなく、再調整の局面にあることが明らかに
• 欧州と日本には、脱炭素化を推進するエネルギー安全保障上の共通の動機が存在
• セミナーでは、気候目標は引き続き受託者責任に根差すべきとの認識を共有

気候投資はより成熟し、実行性重視の局面に入りつつあります。当初からの目的であるサステナビリティ上の意義に加え、経済性、競争力、レジリエンス（強靭性）といった要因が、その方向性を左右するようになっています。

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