フランクリン・テンプルトン：グローバル投資環境見通し 2021年7月

2021年7月27日

フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社

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2021年下半期見通し：インフレへの備えとクオリティの追求

本稿では、2021年下半期の市場および投資見通しに焦点をあて、コロナ禍からの世界経済の回復の不均衡について分析します。一部の国では新型コロナウイルスの変異株が経済への新たな逆風となる一方、他国ではワクチン接種の開始と大規模な財政金融支援策により急速な経済回復がみられます。このような状況に加えてサプライチェーンの逼迫という問題もみられることから、2021年下半期は興味深い展開が予想されます。

本稿では、当社の国別、資産クラス別の運用担当者による最新の見通しをご紹介します。各資産クラスにおける主な見解は以下の通りです。

●2021年下半期は、インフレへの備え、インカムの確保、クオリティの高い企業の追求、株と債券以外の投資対象の探求といった潜在的な主要テーマに対する課題が示されるものとみられます。
●債券投資については、インフレ動向とインカム水準を注視することが必要です。社債市場における投資機会は選別的かつ一様ではないため、アクティブ運用が重要と考えます。投資家は、セクター、デュレーション、クオリティといった要因の組み合わせを考慮する必要があります。
●株式投資については、投資家の注目はスタイルや時価総額などに関わらず企業の「クオリティ」に集まっており、慎重さを欠く「ジャンクトレード」は影を潜め、グロースとバリューといった明確な定義を超えてクオリティが優先されると考えます。サプライチェーンの混乱、景気サイクル、経済成長の分析等に合わせて、クオリティについて複数の運用担当者から違った角度からの分析を得ることで、投資家は市場をより理解できるようになると考えます。
●不動産投資については、インフレの影響を直接受けるとみられます。経済状況の改善に伴い賃料が上昇するといった状況にあり、不動産市場は経済的な需給に左右されるようになると考えます。このような状況により、2021年下半期は、特に商業不動産市場が興味深い展開になるとみられます。
●インフラ投資については、地政学的要因や持続可能性及び環境・社会・ガバナンス（ESG）要因に影響を受けると考えます。社会や政府からの求めに応じた動きが世界中で広がっており、インフラ投資によって投資価値以上の分散効果が得られる可能性があります。その効果は2021年後半以降長期に亘ると考えます。

ポートフォリオ運用のための調査・分析に基づく各運用担当者の見解が、皆様のお役に立てますと幸いです。

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2021年下半期見通し：インフレへの備えとクオリティの追求

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