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    日経平均株価４万1000円は適正水準と言える理由

もはや日本株に「割安感」なし
日経平均株価４万1000円は適正水準と言える理由

ニッセイ基礎研究所の井出真吾氏が解説
Web限定 市場見通し 株式
2024年4月12日
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日本でインベストチェーンの高度化を実現するには何が必要なのか。ニッセイ基礎研究所の井出真吾氏に2024年も急騰を見せた日本株の強さの背景と、この先さらに伸びるためには何が必要なのかを聞いた。
※本記事は個人投資家向けウェブメディア「finasee（フィナシー）」で４月９日に掲載したものです。


ニッセイ基礎研究所
金融研究部 主席研究員 チーフ株式ストラテジスト
井出 真吾氏

過去2回の外国人投資家による日本株買いは「漁夫の利」
第3弾がくれば「本物」


――井出さんはこれまで、今年（2024年）の賃上げ（春闘）は日本株を見るうえでも重要になる、と指摘されてきました。まず、この春闘をどうご覧になりましたか？

賃上げの第１次、第２次集計がいずれも５％を超えており、多くの関係者が思った以上の結果となりました。しかも、大企業だけでなく中小企業にも賃上げが大きく波及しました。このことは株価にもポジティブに反映したと思います。

昨年2023年4月から6月までの３カ月間で、外国人投資家は先物を含めて日本株を7兆円以上買い越しています。これが海外投資家の日本株買い「第１弾」、そして2024年1月から2月にかけての高騰を「第２弾」とすると、この春闘の結果は「第3弾」に十分につながりうる結果だと思います。

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